# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第９期 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期
決算年月 | 2020年２月 | 2021年２月 | 2022年２月 | 2023年２月 | 2024年２月
売上高 | (百万円) | 170,068 | 134,078 | 140,382 | 154,456 | 155,383
経常利益又は 経常損失（△） | (百万円) | 1,851 | △10,359 | 5,834 | 3,859 | 3,758
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 2,181 | 3,861 | 1,022 | 3,063 | 4,849
包括利益 | (百万円) | △1,679 | 4,636 | 181 | 4,164 | 5,871
純資産額 | (百万円) | 95,451 | 97,430 | 97,736 | 98,878 | 97,422
総資産額 | (百万円) | 160,328 | 154,951 | 140,440 | 135,427 | 133,464
１株当たり純資産額 | (円) | 1,021.90 | 1,074.81 | 1,075.44 | 1,168.69 | 1,287.25
１株当たり当期純利益 | (円) | 23.42 | 42.64 | 11.32 | 35.21 | 59.97
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 59.2 | 62.6 | 69.2 | 72.7 | 72.7
自己資本利益率 | (％) | 2.2 | 4.0 | 1.1 | 3.1 | 5.0
株価収益率 | (倍) | 17.84 | 6.14 | 29.5 | 17.55 | 10.9
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 4,702 | △5,300 | 1,380 | 1,326 | △525
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 11,150 | 36,010 | △3,981 | △110 | 3,496
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △16,760 | △11,170 | △8,960 | △9,589 | △7,252
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 30,232 | 49,761 | 38,503 | 30,721 | 26,766
従業員数 〔ほか、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 5,501 | 5,172 | 4,521 | 4,206 | 4,102
〔1,527〕 | 〔1,194〕 | 〔1,093〕 | 〔1,128〕 | 〔1,219〕

(注) １　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第12期の期首から適用しており、第12期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第９期 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期
決算年月 | 2020年２月 | 2021年２月 | 2022年２月 | 2023年２月 | 2024年２月
営業収益 | (百万円) | 8,125 | 6,700 | 3,891 | 2,452 | 4,581
経常利益又は 経常損失（△） | (百万円) | 4,097 | 2,008 | 1,640 | △492 | 2,500
当期純利益又は 当期純損失（△） | (百万円) | 6,191 | 3,072 | 1,171 | △1,394 | 1,169
資本金 | (百万円) | 15,000 | 15,000 | 15,000 | 15,000 | 15,000
発行済株式総数 | (株) | 105,783,293 | 95,783,293 | 95,783,293 | 90,144,093 | 87,074,993
純資産額 | (百万円) | 105,016 | 106,554 | 106,053 | 102,682 | 97,303
総資産額 | (百万円) | 145,906 | 142,824 | 132,950 | 126,308 | 120,578
１株当たり純資産額 | (円) | 1,130.21 | 1,180.96 | 1,173.25 | 1,218.56 | 1,290.15
１株当たり配当額 (内、１株当たり 中間配当額) | (円) | 17.50 | ― | 5.00 | 10.00 | 15.00
(円) | ( ―) | ( ―) | ( ―) | ( ―) | (―)
１株当たり当期純利益 又は当期純損失（△） | (円) | 66.47 | 33.92 | 12.97 | △16.03 | 14.46
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 72.0 | 74.6 | 79.8 | 81.3 | 80.7
自己資本利益率 | (％) | 5.9 | 2.9 | 1.1 | ― | 1.2
株価収益率 | (倍) | 6.29 | 7.72 | 25.8 | ― | 45.3
配当性向 | (％) | 26.3 | ― | 38.5 | ― | 103.7
従業員数 〔ほか、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 141 | 146 | 18 | 17 | 13
〔5〕 | 〔4〕 | 〔0〕 | 〔0〕 | 〔0〕
株主総利回り | (％) | 63.0 | 40.4 | 51.6 | 94.1 | 101.7
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (96.4) | (121.8) | (125.9) | (136.6) | (188.0)
最高株価 | (円) | 746 | 511 | 403 | 619 | 881
最低株価 | (円) | 409 | 197 | 261 | 267 | 582

(注) １　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２　第10期の配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。

３　第12期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。

４　最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。

５　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第12期の期首から適用しており、第12期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

2010年10月14日 | ㈱東京スタイル（現 当社、以下同じ。）及び㈱サンエー・インターナショナル（現 当社、以下同じ。）は、臨時株主総会の承認を前提として、共同株式移転の方法により共同で当社を設立することについて合意に達し、両社の取締役会において当該株式移転に関する「株式移転契約書」の締結及び「株式移転計画書」の共同作成を決議。
2011年１月27日 | ㈱東京スタイル及び㈱サンエー・インターナショナルの臨時株主総会において、両社が共同で株式移転の方法により当社を設立し、両社がその完全子会社となることについて決議。
2011年６月１日 | ㈱東京スタイル及び㈱サンエー・インターナショナルが株式移転の方法により当社を設立。当社の普通株式を東京証券取引所に上場。
2014年３月３日 | 当社グループの組織再編に伴い、㈱東京スタイル及び㈱サンエー・インターナショナルが新設分割により５社の子会社を新設し、それぞれの事業を移管。同時に、㈱東京スタイルは㈱東京スタイル資産管理に、㈱サンエー・インターナショナルは㈱サンエー・インターナショナル資産管理にそれぞれ商号変更。
2014年７月１日 | 本店所在地を東京都港区南青山へ移転。
2014年９月１日 | 当社を吸収合併存続会社、連結子会社である㈱東京スタイル資産管理、㈱サンエー・インターナショナル資産管理及び㈱ティエスプラザの各社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を実施。
2017年11月20日 | 本店所在地を東京都港区北青山へ移転。
2021年３月１日 | 当社グループの組織再編に伴い、㈱サンエー・ビーディーを吸収合併存続会社、㈱ナノ・ユニバース、㈱ローズバッド、㈱ＴＳＩグルーヴアンドスポーツ、㈱サンエー・インターナショナル、㈱アングローバル、㈱アイソラー及び㈱ＴＳＩ ＥＣストラテジーを吸収合併消滅会社とする吸収合併を行うとともに、商号を㈱ＴＳＩへ変更。
2021年３月12日 | 当社グループの組織再編に伴い、㈱ＴＳＩを存続会社、㈱ＴＳＩ・プロダクション・ネットワークを吸収合併消滅会社とする吸収合併を実施。また、㈱ＴＳＩ・プロダクション・ネットワークは㈱ＴＳＩソーシャルワークスを設立して、㈱ＴＳＩ・プロダクション・ネットワークが営む事業の一部を承継させる新設分割を実施。
2022年４月４日 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
2022年９月20日 | 本店所在地を東京都港区赤坂へ移転。

### ３ 【事業の内容】

「ＴＳＩホールディングスグループ」は、当社を持株会社として、ファッション・アパレル商品の製造販売に直接関係する事業であるアパレル関連事業と、これに附帯する販売代行及び人材派遣事業、合成樹脂製品の製造販売事業、店舗設計監理事業、飲食事業並びに化粧品、香水、石鹸等の仕入及び販売事業などのその他の事業から構成され、当社、連結子会社26社及び持分法適用会社１社によりこれらの事業を展開しております。

なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。

事業の系統図は概ね以下のとおりです。

アパレル関連事業連結子会社……………………………………………………………………………………　19社

その他の事業連結子会社…………………………………………………………………………………………　７社

持分法適用会社……………………………………………………………………………………………………　１社

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 又は出資金 (百万円) | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有割合 (％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
㈱ＴＳＩ （注）3,5 | 東京都港区 | 100 | アパレル関連事業 婦人服の企画、卸、小売 | 100.0 | 役員５名兼任。 資金の貸付。
㈱アルページュ | 東京都港区 | 10 | アパレル関連事業 婦人服等の企画、製造、卸、小売 | 100.0 | 役員１名兼任。 資金の貸付。
㈱ジャック | 静岡県牧之原市 | 10 | アパレル関連事業 衣料品等の輸入、卸、小売 | 100.0 | 役員１名兼任。 資金の借入。
㈱HYBES | 東京都港区 | 10 | アパレル関連事業 衣料品・雑貨等の企画、 製造、販売 | 100.0 | 役員１名兼任。
㈱スタージョイナス | 静岡県静岡市 | 3 | アパレル関連事業 衣料品等の販売及び輸出入業 | 100.0 (100.0) | 役員１名兼任。 資金の貸付。
㈱アンドワンダー | 東京都世田谷区 | 2 | アパレル関連事業 衣料品等の企画、製造、小売 | 100.0 (100.0) | 役員２名兼任。 資金の貸付。
MARGARET HOWELL LTD. | London,UK | 千イギリスポンド 2,500 | アパレル関連事業 衣料品の企画、製造、販売 | 100.0 (100.0) | 役員１名兼任。
MARGARET HOWELL(FRANCE) S.A.R.L. | Paris,France | 千欧州ユーロ 800 | アパレル関連事業 衣料品の販売 | 100.0 (100.0) |
㈱エス・グルーヴ | 東京都港区 | 100 | その他事業 販売代行、人材派遣及び紹介事業 | 100.0 | 役員１名兼任。
㈱トスカバノック | 東京都千代田区 | 20 | その他事業 合成樹脂関連製品の開発、販売 | 100.0 | 役員１名兼任。 資金の借入。
㈱プラックス | 東京都渋谷区 | 20 | その他事業 店舗設計監理 | 100.0 | 役員１名兼任。 資金の借入。
Laline JAPAN㈱ | 東京都港区 | 7 | その他事業 化粧品、香水、石鹸等の仕入、販売 | 70.0 | 役員１名兼任。 資金の貸付。
Urth Caffe JAPAN㈱ | 東京都港区 | 10 | その他事業 飲食事業 | 100.0 | 役員１名兼任。 資金の貸付。
㈱ＴＳＩソーイング | 山形県米沢市 | 10 | アパレル関連事業 婦人服縫製加工 | 100.0 | 役員１名兼任。 資金の貸付。
㈱ＴＳＩソーシャルワークス | 東京都港区 | 10 | その他事業 生鮮食品の生産販売 | 100.0 | 役員１名の兼任。 資金の借入。
SANEI INTERNATIONAL USA LLC | New York, U.S.A. | 千米ドル 75 | アパレル関連事業 市場調査 | 100.0 (100.0) |
㈱サンエー・アセット | 東京都港区 | 25 | アパレル関連事業 衣料品の企画、製造、販売 | 100.0 | 役員２名兼任。
HUF Worldwide,LLC （注）4 | California, U.S.A. | 千米ドル31,923 | アパレル関連事業 衣料品等の企画、製造、販売 | 90.0 (90.0) | 役員１名兼任。
Efuego　Corp. | Oregon, U.S.A. | 千米ドル 1,000 | アパレル関連事業 スポーツ用品等の企画、仕入、販売 | 100.0 (100.0) |
AVIREX SHANGHAI TRADING CO.,LTD. | 中華人民共和国 上海市 | 千米ドル 3,200 | アパレル関連事業 衣料品の販売 | 60.0 (60.0) | 資金の貸付。
VAN NANG BANOK CO.,LTD. | ベトナム 社会主義共和国ホーチミン市 | 百万ベトナムドン 17,851 | その他事業 合成樹脂関連製品の開発・販売 | 100.0 (100.0) |

名称 | 住所 | 資本金 又は出資金 (百万円) | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有割合 (％) | 関係内容
台湾蒂斯愛股份有限公司 | 中華民国 台北市 | 千台湾ドル 13,000 | アパレル関連事業 衣料品の販売 | 100.0 | 役員１名兼任。
その他 4社 |  |  |  |  |
（持分法適用会社） 1社 |  |  |  |  |

(注) １ 「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２ 「議決権の所有割合」欄の（　）内は、間接所有割合で内数です。

３ 特定子会社です。

４　HUF Worldwide, LLCは、当社の完全子会社であるTSI US Holdings Co., Ltd.の子会社です。

５　㈱ＴＳＩについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報 | (百万円)
(1)売上高 | 113,236
(2)経常利益 | 2,082
(3)当期純利益 | 2,685
(4)純資産額 | 19,164
(5)総資産額 | 48,023

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2024年２月29日現在

セグメントの名称 | 従業員数(名)
アパレル関連事業 | 3,659 | (962)
その他の事業 | 443 | (257)
合　計 | 4,102 | (1,219)

(注) １　従業員数欄の( )は、臨時従業員数であり、年間平均雇用人員を外数で記載しております。

２　従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数です。

#### (2) 提出会社の状況

2024年２月29日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
13 | (0) | 60.0 | 16.5 | 13,528

(注) １　当社従業員はその全員がその他の事業に属しております。

２　従業員数欄の( )は、臨時従業員数であり、年間平均雇用人員を外数で記載しております。

３　平均勤続年数は、当社グループ内における勤続年数によって算定しています。

４　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含みます。

５　平均年齢及び平均勤続年数は、臨時従業員を含めずに算定し、表示単位未満を四捨五入し表示しています。

６　前連結会計年度末に比べ、従業員数が４名減少しております。主な理由は、当社グループ内での人事異動によるものです。

#### (3) 労働組合の状況

当社グループの労働組合の状況は次の通りです。労使関係は円滑であり、特記すべき事項はありません。

（ ）内は2024年２月29日現在の組合員数です。

ＴＳＩグループユニオン（3,279名）

#### (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

提出会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定及び

「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成３年法律第76号)の規定

による公表義務の対象ではないため、掲載を省略しております。

②　連結子会社

当事業年度
名称 | 管理職 に占める 女性労働者 の割合(%) (注1) | 男性労働者 の育児休業 取得率(%) (注2) | 労働者の男女の 賃金の差異(%)(注1)
全労働者 | 正規雇用 労働者 | パート・ 有期労働者
(株)ＴＳⅠ | 23.7% | 26.5% | 67.4% | 69.0% | 77.3%
(株)エス・グルーヴ | 33.3% | 0.0% | 88.6% | 100.5% | 123.9%
(株)アルページュ | 90.9% | － | － | － | －
(株)ＴＳＩソーイング | 55.6% | － | － | － | －
Laline JAPAN(株) | 94.4% | 0.0% | － | － | －
(株)ジャック | 18.2% | 0.0% | － | － | －

(注) １ 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

２ 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成３年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成３年労働省令第25号)第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３ 上記以外の連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。