## 第3 【設備の状況】

### 1 【設備投資等の概要】

当連結会計年度の設備投資につきましては、中期経営計画の達成に向け、売上拡大にともなう増産への対応と革新的な技術を備えた高付加価値の製品創出のため研究開発用機械装置等の設備投資を実施いたしました。

当社及び当社国内子会社におきましては、技術開発力のさらなる強化を目的として東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱穂坂事業所に新開発棟が稼働いたしました。また、東京エレクトロン宮城㈱本社及び東京エレクトロン九州㈱本社に新開発棟を、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱東北事業所に生産・物流棟をそれぞれ建設中です。

これらの結果、当連結会計年度の設備投資額は1,218億円となりました。

主な内訳としましては、当社110億円、東京エレクトロン宮城㈱294億円、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱275億円、東京エレクトロン九州㈱235億円、Tokyo Electron Korea Ltd.95億円であります。

また、生産・販売能力に重要な影響を及ぼす設備の除却、売却はありません。

なお、当社グループは単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

### 2 【主要な設備の状況】

(1) 提出会社

2024年3月31日現在

事業所名 (所在地) | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (人)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積千㎡) | その他(注) | 合計
本社 (東京都港区) | 事務所 | 3,144 | 17 | － | 465 | 3,626 | 1,164
府中テクノロジーセンター (東京都府中市) | 事務所 | 494 | 4 | － | 155 | 654 | 485
山梨事業所 (山梨県韮崎市) | 事務所 研究所 工場用地等 | 8,064 | 2,880 | 3,178 (232) | 1,494 | 15,618 | 178
東北地区 (岩手県奥州市) | 工場用地等 | 0 | － | 4,722 (240) | 776 | 5,499 | 1
大和地区 (宮城県黒川郡大和町) | 工場用地等 | 125 | 627 | 9,306 (413) | 40 | 10,099 | 2
松島地区 (宮城県宮城郡松島町) | 工場用地等 | － | － | 1,231 (153) | 0 | 1,231 | －
九州支社 (熊本県合志市) | 工場用地等 | 77 | 251 | 3,158 (154) | 83 | 3,571 | 25
大津地区 (熊本県菊池郡大津町) | 工場用地等 | － | 42 | 963 (79) | 9 | 1,015 | 1
佐賀地区 (佐賀県鳥栖市) | 工場用地等 | － | － | 1,185 (107) | － | 1,185 | －

(注)　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」等の合計であります。

(2) 国内子会社

2024年3月31日現在

会社名 | 事業所名 (所在地) | 設備の 内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (人)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積千㎡) | その他(注) | 合計
東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱ | 本社 (山梨県韮崎市) | 工場 | 14,537 | 5,012 | 34 (3) | 1,041 | 20,625 | 874
穂坂事業所 (山梨県韮崎市) | 工場 | 14,186 | 3,778 | － | 4,614 | 22,579 | 884
東北事業所 (岩手県奥州市) | 工場 | 16,478 | 1,221 | 180 (26) | 16,210 | 34,091 | 761
東京エレクトロン 九州㈱ | 本社 (熊本県合志市) | 工場 | 19,331 | 5,638 | 641 (101) | 19,910 | 45,522 | 1,980
大津事業所 (熊本県菊池郡大津町) | 工場 | 1,756 | 566 | － | 26 | 2,349 | 97
東京エレクトロン 宮城㈱ | 本社他 (宮城県黒川郡大和町他) | 工場 | 27,572 | 17,630 | － | 23,461 | 68,664 | 1,914

(注)　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」等の合計であります。

(3) 在外子会社

2024年3月31日現在

会社名 | 事業所名 (所在地) | 設備の 内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (人)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積千㎡) | その他(注) | 合計
Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc. | 本社 (Austin, Texas, U.S.A.) | 事務所 倉庫 | 2,750 | 191 | － | 1,728 | 4,670 | 245
Tokyo Electron America, Inc. | 本社他 (Austin, Texas, U.S.A.他) | 事務所 倉庫 | 12 | 6,779 | － | 2,421 | 9,212 | 1,745
TEL Technology Center, America, LLC | 本社 (Albany, NY, U.S.A.) | 事務所 研究所 | 411 | 5,247 | － | 3,384 | 9,043 | 173
TEL Manufacturing and Engineering of America, Inc. | 本社他 (Chaska, Minnesota, U.S.A.他) | 工場 | 1,664 | 71 | 522 (128) | 2,272 | 4,531 | 193
Tokyo Electron Europe Ltd. | 本社他 (Crawley, West Sussex, England, U.K.他) | 事務所 倉庫 | 482 | 690 | － | 1,389 | 2,562 | 596
Tokyo Electron Korea Ltd. | 本社他 (韓国　京畿道 華城市他) | 事務所 倉庫 研究所 | 6,226 | 3,775 | 6,468 (39) | 12,492 | 28,963 | 1,817
Tokyo Electron Taiwan Ltd. | 本社他 (台湾　新竹市他) | 事務所 倉庫 研究所 | 2,975 | 3,640 | － | 9,980 | 16,596 | 1,647
Tokyo Electron (Shanghai) Ltd. | 本社他 (中国　上海市他) | 事務所 倉庫 | 1,412 | 547 | － | 2,824 | 4,783 | 918
Tokyo Electron (Kunshan) Ltd. | 本社 (中国　江蘇省　昆山市) | 工場 | 1,684 | 423 | － | 577 | 2,685 | 54
Tokyo Electron Singapore Pte.Ltd. | 本社 (Singapore) | 事務所 倉庫 | 40 | － | － | 2,021 | 2,062 | 342

(注)　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」等の合計であります。

### 3 【設備の新設、除却等の計画】

当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、改修、除却、売却等の計画は、以下のとおりであります。

(1) 新設、改修

会社名 事業所名 | 所在地 | 設備の内容 | 投資予定金額 (百万円) | 資金 調達 方法 | 着手及び完了予定 | 完成後の 増加能力
総額 | 既支払額 | 着手 | 完了
提出会社 山梨事業所他 | 山梨県 韮崎市他 | 開発・評価用 機械装置他 | 25,151 | － | 自己 資金 | 2024年 4月 | 2026年 12月 | －
東京エレクトロン宮城㈱ 本社他 | 宮城県 黒川郡 大和町他 | プロセス評価用 機械装置他 | 42,963 | － | 自己 資金 | 2024年 4月 | 2026年 5月 | －
宮城県 黒川郡 大和町 | 研究開発施設 | 52,000 | 17,414 | 自己 資金 | 2023年 6月 | 2025年 4月 | －
東京エレクトロン　テクノ ロジーソリューションズ㈱ 本社他 | 山梨県 韮崎市他 | プロセス評価用 機械装置他 | 34,163 | － | 自己 資金 | 2024年 4月 | 2026年 12月 | －
岩手県 奥州市 | 生産・物流施設 | 22,000 | 12,102 | 自己 資金 | 2024年 2月 | 2025年 9月 | 生産能力 50%増加
東京エレクトロン九州㈱ 本社他 | 熊本県 合志市他 | プロセス評価用 機械装置他 | 25,670 | － | 自己 資金 | 2024年 4月 | 2026年 6月 | －
熊本県 合志市 | 研究開発施設 | 43,000 | 15,526 | 自己 資金 | 2023年 9月 | 2025年 8月 | －
Tokyo Electron Korea Ltd. 本社他 | 韓国 京畿道 華城市他 | デモ・評価用機械装置他 | 42,641 | － | 自己 資金 | 2024年 4月 | 2026年 1月 | －

(2) 除却

特記すべき事項はありません。

(3) 売却

特記すべき事項はありません。