2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位:千円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

4,443,653

4,587,951

電子記録債権

54,564

74,422

売掛金

672,782

677,638

仕掛品

136,720

137,346

番組勘定

197,750

135,253

前払費用

178,204

171,522

その他

201,917

55,719

貸倒引当金

10,901

3,987

流動資産合計

5,874,690

5,835,866

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

213,972

241,897

工具、器具及び備品

153,209

189,910

リース資産

132,423

155,970

その他

3,508

1,001

有形固定資産合計

503,114

588,780

無形固定資産

 

 

ソフトウエア

44,347

57,102

無形固定資産合計

44,347

57,102

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

43,935

81,335

関係会社株式

678,633

1,485,517

関係会社長期貸付金

98,500

1,109,500

長期貸付金

33,500

18,500

繰延税金資産

599,160

704,888

差入保証金

246,078

283,047

その他

39,274

20,260

貸倒引当金

38,762

166,762

投資その他の資産合計

1,700,319

3,536,286

固定資産合計

2,247,781

4,182,169

資産合計

8,122,472

10,018,035

 

 

 

 

(単位:千円)

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

買掛金

387,892

390,411

関係会社短期借入金

501,675

900,000

短期借入金

※2 500,000

※2 640,000

1年内償還予定の社債

65,000

30,000

リース債務

64,722

60,614

未払金

209,893

220,906

未払費用

115,087

154,861

未払法人税等

78,870

97,442

前受金

2,044,456

2,239,901

預り金

248,199

140,235

賞与引当金

229,955

270,313

その他

220

21,257

流動負債合計

4,445,975

5,165,945

固定負債

 

 

社債

60,000

30,000

長期借入金

-

560,000

リース債務

106,236

128,618

その他

24,746

36,997

固定負債合計

190,982

755,615

負債合計

4,636,958

5,921,561

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

600,000

600,000

資本剰余金

 

 

その他資本剰余金

15,207

23,074

資本剰余金合計

15,207

23,074

利益剰余金

 

 

利益準備金

18,411

40,229

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

3,494,189

4,072,221

利益剰余金合計

3,512,601

4,112,451

自己株式

642,295

639,051

株主資本合計

3,485,513

4,096,474

純資産合計

3,485,513

4,096,474

負債純資産合計

8,122,472

10,018,035

 

②【損益計算書】

 

 

(単位:千円)

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

売上高

※1 10,105,255

※1 10,913,933

売上原価

※1 6,275,055

※1 6,559,874

売上総利益

3,830,200

4,354,059

販売費及び一般管理費

※2 2,950,944

※2 3,373,643

営業利益

879,255

980,415

営業外収益

 

 

受取利息

3,422

6,453

受取配当金

51,852

36,371

為替差益

6,148

24,209

貸倒引当金戻入額

15,034

15,269

受取事務手数料

5,857

6,249

その他

3,841

3,728

営業外収益合計

※1 86,156

※1 92,281

営業外費用

 

 

支払利息

※1 10,186

※1 9,736

社債利息

676

306

その他

1,362

107

営業外費用合計

12,225

10,150

経常利益

953,186

1,062,546

特別損失

 

 

減損損失

39,845

7,378

投資有価証券評価損

24,580

28,600

貸倒引当金繰入額

-

143,000

事業撤退損

110,582

47,507

特別損失合計

175,007

226,486

税引前当期純利益

778,179

836,060

法人税、住民税及び事業税

118,306

123,766

法人税等調整額

449,817

105,728

法人税等合計

331,511

18,038

当期純利益

1,109,690

818,022

 

【売上原価明細書】

 

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

至 2024年3月31日)

区分

注記

番号

金額(千円)

構成比

(%)

金額(千円)

構成比

(%)

   材料費

 

1,020

 

1,227

 

   労務費

 

368,333

 

371,334

 

   外注費

 

863,230

 

735,418

 

   経費

 

198,743

 

200,209

 

  当期総製造費用

 

1,431,328

 

1,308,190

 

  期首仕掛品棚卸高

 

126,223

 

136,720

 

  期末仕掛品棚卸高

 

136,720

 

137,346

 

  他勘定振替高

 

2,546

 

46

 

Ⅰ 制作事業当期製品製造原価

 

1,418,284

22.6

1,307,518

19.9

Ⅱ 人件費

 

762,147

12.1

846,668

12.9

Ⅲ 支払手数料

 

2,652,346

42.3

2,860,193

43.6

Ⅳ 減価償却費

 

56,506

0.9

55,644

0.8

Ⅴ コンテンツ権利料

 

488,824

7.8

279,862

4.3

Ⅵ その他

 

896,945

14.3

1,209,987

18.5

売上原価

 

6,275,055

100.0

6,559,874

100.0

※1 制作事業における原価計算方法は、個別原価計算によっております。

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

 

その他資本剰余金

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

600,000

2,587,030

2,587,030

当期変動額

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

18,411

202,531

184,119

当期純利益

 

 

 

1,109,690

1,109,690

自己株式の取得

 

 

 

 

 

自己株式の処分

 

15,207

 

 

 

当期変動額合計

15,207

18,411

907,159

925,571

当期末残高

600,000

15,207

18,411

3,494,189

3,512,601

 

 

(単位:千円)

 

 

 

株主資本

純資産合計

 

自己株式

株主資本合計

当期首残高

541,470

2,645,560

2,645,560

当期変動額

 

 

 

剰余金の配当

 

184,119

184,119

当期純利益

 

1,109,690

1,109,690

自己株式の取得

159,953

159,953

159,953

自己株式の処分

59,128

74,336

74,336

当期変動額合計

100,824

839,953

839,953

当期末残高

642,295

3,485,513

3,485,513

 

当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

 

その他資本剰余金

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

600,000

15,207

18,411

3,494,189

3,512,601

当期変動額

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

21,817

239,990

218,172

当期純利益

 

 

 

818,022

818,022

自己株式の取得

 

 

 

 

 

自己株式の処分

 

7,867

 

 

 

当期変動額合計

7,867

21,817

578,031

599,849

当期末残高

600,000

23,074

40,229

4,072,221

4,112,451

 

 

(単位:千円)

 

 

 

株主資本

純資産合計

 

自己株式

株主資本合計

当期首残高

642,295

3,485,513

3,485,513

当期変動額

 

 

 

剰余金の配当

 

218,172

218,172

当期純利益

 

818,022

818,022

自己株式の取得

11,763

11,763

11,763

自己株式の処分

15,007

22,875

22,875

当期変動額合計

3,244

610,960

610,960

当期末残高

639,051

4,096,474

4,096,474

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1.有価証券の評価基準及び評価方法

(1)子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法を採用しております。

(2)市場価格のない株式等

移動平均法による原価法を採用しております。

2.デリバティブの評価基準及び評価方法

時価法を採用しております。

3.棚卸資産の評価基準及び評価方法

(1)商品及び製品

主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

(2)仕掛品

個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

(3)原材料及び貯蔵品

主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

(4)番組勘定

個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

4.固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)

定額法を採用しております。

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

定額法を採用しております。

 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

(3)リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

5.引当金の計上基準

(1)貸倒引当金

  債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2)賞与引当金

  従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。

6.収益及び費用の計上基準

 約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。

 主要な事業における主要な履行義務の内容及び収益を認識する通常の時点については、「注記事項 (収益認識関係)」に記載のとおりです。

7.重要な外貨建ての資産又は負債の本邦通貨への換算の基準

外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円換算し、換算差額は損益として処理しております。

 

8.ヘッジ会計の方法

(1)ヘッジ会計の方法

 繰延ヘッジ処理を採用しております。また、為替変動リスクのヘッジについて振当処理の要件を充たしている場合には振当処理を行っております。

(2)ヘッジ手段とヘッジ対象

 ヘッジ会計を適用しているヘッジ手段とヘッジ対象は以下の通りです。なお、当事業年度での適用実績はありません。

ヘッジ手段…為替予約取引

ヘッジ対象…外貨建仕入債務

(3)ヘッジ方針

主に当社の内規である為替リスク管理規定に基づき、為替変動リスクをヘッジしております。

(4)ヘッジ有効性評価の方法

為替予約取引については、当該取引とヘッジ対象に関する重要な条件等が一致しており、かつキャッシュ・フローが固定されているため、ヘッジの有効性評価を省略しております。

9.その他財務諸表作成のための基礎となる事項

 該当事項はありません。

 

(重要な会計上の見積り)

 繰延税金資産

 (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

                        (単位:千円)

 

前事業年度

当事業年度

繰延税金資産

599,160

704,888

 (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

 繰延税金資産の認識は将来の事業計画に基づく課税所得の発生時期及び金額によって見積っております当該見積りは将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり実際に発生した課税所得の時期及び金額が見積りと異なった場合翌事業年度の財務諸表において繰延税金資産の金額に重要な影響を与える可能性があります

(貸借対照表関係)

 1 関係会社項目

 区分掲記されたもの以外の関係会社に対する金銭債権及び金銭債務は次のとおりであります。

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

 短期金銭債権

62,913千円

40,026千円

 短期金銭債務

12,644

19,047

 

※2 当座貸越契約

 当社は、運転資金の効率的な調達を行うため銀行(前事業年度3行、当事業年度3行)と当座貸越契約を締結しております。

 これらの契約に基づく借入未実行残高は次のとおりであります。

 

前事業年度

(2023年3月31日)

当事業年度

(2024年3月31日)

当座貸越極度額及び極度貸付額の総額

1,350,000千円

1,350,000千円

借入実行残高

500,000

500,000

差引額

850,000

850,000

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社に対する主な取引高は次のとおりであります。

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

至 2024年3月31日)

営業取引による取引高

 

 

 売上高

40,419千円

44,107千円

 仕入高

13,234

12,264

営業取引以外の取引による取引高

 

 

 営業外収益

53,857

42,428

 営業外費用

501

596

 

※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度78.2%、当事業年度77.6%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度21.8%、当事業年度22.4%であります。

 

   販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

 

前事業年度

(自 2022年4月1日

  至 2023年3月31日)

当事業年度

(自 2023年4月1日

  至 2024年3月31日)

従業員給料

839,865千円

938,103千円

賞与引当金繰入額

169,169

200,872

広告宣伝費

348,915

357,564

 

(有価証券関係)

 子会社株式及び関連会社株式(当事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式1,485,517千円、前事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式678,633千円)は、市場価格のない株式等のため、時価を記載しておりません。

(税効果会計関係)

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(2023年3月31日)

 

当事業年度

(2024年3月31日)

繰延税金資産

 

 

 

 賞与引当金

70,412千円

 

82,770千円

 棚卸資産

85,574

 

58,065

 未払費用

37,714

 

49,893

 減価償却超過額

22,484

 

17,138

 投資有価証券

93,398

 

102,155

 貸倒引当金

15,207

 

52,283

 繰越欠損金

2,075,822

 

1,912,968

 その他

76,335

 

85,077

繰延税金資産小計

2,476,949

 

2,360,354

 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額

△1,633,048

 

△1,388,514

 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額

△215,216

 

△237,426

評価性引当額

△1,848,264

 

△1,625,940

繰延税金資産合計

628,685

 

734,413

繰延税金負債

 

 

 

 譲渡損益調整勘定

△29,525

 

△29,525

繰延税金負債合計

△29,525

 

△29,525

繰延税金資産純額

599,160

 

704,888

 

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

 

前事業年度

(2023年3月31日)

 

当事業年度

(2024年3月31日)

法定実効税率

30.62%

 

30.62%

交際費等永久に損金に算入されない項目

0.35

 

0.55

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

△1.99

 

△1.29

評価性引当額

△73.33

 

△26.59

住民税均等割

1.68

 

1.68

グループ通算制度による影響

△0.42

 

△0.56

その他

0.49

 

△2.25

税効果会計適用後の法人税等の負担率

△42.60

 

2.16

 

3. 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

  当社及び一部の国内子会社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。

 

(企業結合等関係)

取得による企業結合

 連結財務諸表「注記事項(企業結合関係)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(収益認識関係)

 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)」に記載しているため、注記を省略しております。

 

(重要な後発事象)

(自己株式の取得及び消却)

  当社は、2024年5月10日の取締役会決議において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法

 第156条の規定に基づき、自己株式を取得すること、及び会社法第178条の規定に基づき自己株式を消却することを決定いたしました。

 

 1.自己株式の取得及び消却を行う理由

  株主還元の一環として、また、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にするため、自己株式

 の取得及び消却を実施いたします。

 

 2.取得に係る事項の内容

  (1) 取得対象株式の種類    当社普通株式

  (2) 取得しうる株式の総数   200,000株(上限とする)

                 (発行済株式総数(自己株式を除く)に対する割合2.75%)

  (3) 株式の取得価額の総額   260百万円(上限とする)

  (4) 取得期間         2024年5月13日~2024年7月31日

  (5) 取得方法         証券会社への投資一任勘定取引による市場買付

 

 3.消却に係る事項の内容

  (1) 消却する株式の種類    当社普通株式

  (2) 消却する株式の総数    414,732株

                 (消却前の発行済株式総数に対する割合5.24%)

  (3) 消却後の発行済株式総数  7,500,000株

  (4) 消却日          2024年6月11日

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:千円)

区分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却

累計額

有形

固定資産

建物

213,972

53,521

272

25,324

241,897

277,926

工具、器具及び備品

153,209

100,282

1,150

(534)

62,430

189,910

355,387

リース資産

132,423

78,500

54,953

155,970

160,565

その他

3,508

23,213

25,719

1,001

224

503,114

255,516

27,143

(534)

142,707

588,780

794,103

無形

固定資産

ソフトウエア

44,347

54,519

22,926

(6,844)

18,838

57,102

 

44,347

54,519

22,926

(6,844)

18,838

57,102

(注)1 工具、器具及び備品の主な当期増加額は、スタジオ・プロダクションでのスタジオ機材等の取得57,360千円です。

  2 「当期減少額」欄の()は内数で、当期の減損損失計上額です。

 

【引当金明細表】

(単位:千円)

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

目的使用

その他

貸倒引当金

49,664

143,000

6,645

15,269

170,750

賞与引当金

229,955

270,313

229,955

270,313

 

(2)【その他】

該当事項はありません。