当社グループでは、当連結会計年度において
主要な設備投資は、「日本」ではブレーキ及びエンジンコンポーネント他生産設備、「アジア」ではエンジンコンポーネント他生産設備であります。
(1)提出会社
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事業所名 (所在地) |
セグメントの 名称 |
設備の内容 |
帳簿価額(百万円) |
従業員数 (名) |
||||
|
建物及び構築物 |
機械装置及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
その他 |
合計 |
||||
|
福島工場 (福島県石川郡玉川村) |
日本 |
ブレーキ・ウォーターポンプオイルポンプ生産設備 |
715 |
1,105 |
392 (163) |
41 |
2,255 |
381 (71) |
|
鶴岡工場 (山形県鶴岡市) |
日本 |
ブレーキ部品・ウォーターポンプオイルポンプ生産設備 |
373 |
434 |
659 (66) |
35 |
1,502 |
209 (102) |
|
テストコース (北海道帯広市) |
日本 |
製品の試験設備 |
44 |
26 |
26 (374) |
0 |
98 |
5 (-) |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」の合計であります。
2.上記の他、連結会社以外からの主要な賃借設備の内容は、次のとおりであります。
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事業所名 (所在地) |
セグメントの 名称 |
設備の内容 |
面積 (㎡) |
年間賃借料 (百万円) |
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本社 (東京都町田市) |
日本・全社 (共通) |
建物 |
2,704 |
72 |
(注)本社建物は賃貸借契約に基づくものであります。
3.従業員数の(外書)は臨時従業員の雇用人員であります。
(2)国内子会社
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会社名 |
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額(百万円) |
従業員数 (名) |
||||
|
建物及び構築物 |
機械装置及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
その他 |
合計 |
|||||
|
木村可鍛株式会社 |
福島県 白河市 |
日本 |
ダクタイル鋳鉄品生産設備 |
61 |
100 |
71 (56) |
12 |
245 |
33 (19) |
|
株式会社サンテック |
静岡県 浜松市 |
日本 |
各種専用工作機械生産設備 |
135 |
62 |
288 (12) |
0 |
486 |
49 (13) |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」の合計であります。
2.従業員数の(外書)は臨時従業員の雇用人員であります。
(3)在外子会社
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会社名 |
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額(百万円) |
従業員数 (名) |
||||
|
建物及び構築物 |
機械装置及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
その他 |
合計 |
|||||
|
TBKK (Thailand) Co., Ltd. |
タイ国チョンブリ県 |
アジア |
ブレーキ・ウォーターポンプオイルポンプ生産設備 |
2,629 |
4,553 |
1,683 (93) |
340 |
9,206 |
598 (437) |
|
TBK TECHNOLOGY (THAILAND) CO., LTD. |
タイ国チョンブリ県 |
アジア |
各種専用治具生産設備 |
- |
- |
- (-) |
0 |
0 |
25 (-) |
|
TBK India Private Ltd. |
インド国マハラシュトラ州 |
アジア |
ウォーターポンプオイルポンプ生産設備 |
295 |
515 |
599 (378) |
129 |
1,540 |
147 (124) |
|
TBK America,Inc. |
米国 |
北米 |
ウォーターポンプ生産設備 |
511 |
435 |
22 (50) |
69 |
1,039 |
85 (15) |
|
Dongguan TBK Co., Ltd. |
中国広東省東莞市 |
アジア |
ライニング・ウォーターポンプ生産設備 |
196 |
318 |
- (-) |
39 |
554 |
105 (4) |
|
Changchun TBK SHILI Auto Parts Co., Ltd. |
中国吉林省 |
アジア |
ライニング生産設備 |
183 |
488 |
- (-) |
133 |
805 |
47 (70) |
|
Tongchuan TBK Auto Parts Co., Ltd. |
中国陝西省 |
アジア |
ライニング生産設備 |
- |
1,813 |
- (-) |
209 |
2,023 |
29 (58) |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」の合計であります。
2.従業員数の(外書)は臨時従業員の雇用人員であります。
(1)重要な設備の新設等
当社グループの設備投資については、生産能力の拡大・合理化及び品質向上等を総合的に勘案し、提出会社を中心に総括的に策定しております。
なお、当連結会計年度末現在における重要な設備の新設等は計画しておりません。
(2)重要な設備の除却等
該当事項は計画しておりません。