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回次 |
第33期 |
第34期 |
第35期 |
第36期 |
第37期 |
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決算年月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年3月 |
2023年3月 |
2024年3月 |
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売上高 |
(千円) |
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|
経常利益又は経常損失(△) |
(千円) |
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△ |
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親会社株主に帰属する当期 純利益又は親会社株主に 帰属する当期純損失(△) |
(千円) |
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△ |
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包括利益 |
(千円) |
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△ |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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|
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
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△ |
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潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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自己資本利益率 |
(%) |
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株価収益率 |
(倍) |
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営業活動による キャッシュ・フロー |
(千円) |
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△ |
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|
投資活動による キャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
財務活動による キャッシュ・フロー |
(千円) |
△ |
|
△ |
△ |
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|
現金及び現金同等物の 期末残高 |
(千円) |
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|
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|
従業員数 |
(人) |
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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(注)1.第33期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第37期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
4.第37期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第35期の期首から適用しており、第35期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
|
回次 |
第33期 |
第34期 |
第35期 |
第36期 |
第37期 |
|
|
決算年月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年3月 |
2023年3月 |
2024年3月 |
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|
売上高 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益又は経常損失(△) |
(千円) |
|
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|
△ |
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当期純利益又は 当期純損失(△) |
(千円) |
|
|
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|
△ |
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資本金 |
(千円) |
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|
発行済株式総数 |
(株) |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
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|
1株当たり配当額 |
(円) |
|
|
|
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|
(うち1株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
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|
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
|
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△ |
|
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
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|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
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|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
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|
配当性向 |
(%) |
|
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△ |
|
従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
|
(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
|
株主総利回り |
(%) |
|
|
|
|
|
|
(比較指標:TOPIX) |
(%) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
最高株価 |
(円) |
338 |
481 |
558 |
430 |
428 |
|
最低株価 |
(円) |
210 |
246 |
358 |
361 |
362 |
(注)1.第33期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第37期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
4.第37期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.最高株価及び最低株価は2022年4月4日より名古屋証券取引所ネクスト市場におけるものであり、それ以前については名古屋証券取引所セントレックスにおけるものであります。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第35期の期首から適用しており、第35期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
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年月 |
事項 |
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1987年9月 |
ビデオレンタルを目的に埼玉県浦和市に出資金5,000,000円で有限会社プラス・ワン設立 |
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2000年4月 |
有限会社プラス・ワンを組織変更し、株式会社ゴルフ・ドゥ設立(資本金12,000,000円) |
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2000年5月 |
株式会社ボックスグループより『ゴルフドゥ!』のフランチャイズ事業及び直営店にかかる営業を譲り受け、同事業を開始 |
|
2000年6月 |
本店を浦和市から与野市(現 さいたま市)に移転 |
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|
第三者割当による新株発行(資本金1,052,122,800円) |
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2000年10月 |
インターネットを利用して全店の在庫検索ができる、ゴルフドゥ!ドットコムサービス開始 |
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2001年1月 |
第三者割当による新株発行(資本金1,252,111,800円) |
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2003年11月 |
株式会社ドゥ.ヨネザワと共同出資で、株式会社ゴルフ・ドゥ九州を設立 |
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2004年4月 |
直営 ゴルフドゥ!吹上店オープン |
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2004年7月 |
直営 ゴルフドゥ!草加店オープン |
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2005年1月 |
直営 ゴルフドゥ!多摩ニュータウン店オープン |
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2005年1月 |
1株を2株とする株式分割を実施し、発行済株式数が11,028株に増加 |
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2005年3月 |
繰越損失解消のために減資を実施(資本金363,748,326円) |
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2005年4月 |
直営 ゴルフドゥ!深谷店オープン |
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2005年6月 |
直営 ゴルフドゥ!花小金井店オープン |
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2005年10月 |
直営 ゴルフドゥ!北浦和店オープン |
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2006年3月 |
ゴルフドゥ!オンラインショップ開設 |
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2006年4月 |
名古屋証券取引所のセントレックス市場に上場 |
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2006年8月 |
直営 ゴルフドゥ!川越店オープン(現 ゴルフドゥ!NEXT川越店) |
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2007年10月 |
直営 ゴルフドゥ!水戸店オープン |
|
2008年2月 |
直営 ゴルフドゥ!大宮丸ヶ崎店オープン |
|
2008年6月 |
直営 ゴルフドゥ!武蔵村山店オープン |
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2008年7月 |
直営 ゴルフドゥ!新大宮バイパス浦和店オープン |
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2008年9月 |
直営 ゴルフドゥ!GLOBO蘇我店オープン(現 ゴルフドゥ!NEXTグローボ蘇我店) |
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2009年2月 |
直営 ゴルフドゥ!柏店オープン |
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2010年5月 |
スクエアツウ・ジャパン株式会社の株式を取得し子会社化 |
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2010年10月 |
直営 ゴルフドゥ!横浜町田インター店オープン |
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2010年10月 |
物流センター操業開始 |
|
2012年11月 |
直営 ゴルフドゥ!荒川沖店オープン |
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2013年4月 |
株式会社CSIサポート設立 |
|
2013年4月 |
直営 ゴルフドゥ!環七練馬店オープン |
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2013年10月 |
1株を100株とする株式分割を実施し、発行済株式数が1,311,300株に増加 |
|
2013年12月 |
株式会社サクシア設立 |
|
2014年3月 |
直営 ゴルフドゥ!宇都宮鶴田店オープン(現 ゴルフドゥ!NEXT宇都宮鶴田店) |
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2014年5月 |
株式会社サクシアの全株式を譲渡 |
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2014年12月 |
直営 ゴルフドゥ!スタジオ田無ファミリーランド店オープン |
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2015年4月 |
株式会社CURUCURU社と共同出資で株式会社CURUCURU Reuseを設立 |
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2015年6月 |
直営 ゴルフドゥ!厚木店オープン |
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2015年6月 |
子会社スクエアツウ・ジャパン株式会社がゴルフドゥ!山口防府店の営業権を譲受 |
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2016年9月 |
1株を2株とする株式分割を実施し、発行済株式数が2,682,600株に増加 |
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2016年10月 |
株式会社ナインルーツを設立し、ウェルネス事業開始 ルアンルアンオープン |
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2017年3月 |
直営 買取センター操業開始 |
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2017年4月 |
株式会社CURUCURU Reuseの社名を株式会社Open Upに変更 |
|
2017年4月 |
直営 ゴルフドゥ!太田店オープン |
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2017年11月 |
直営 ゴルフドゥ!荒川沖店を初めてののれん分けによりフランチャイズ店に転換 |
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2018年2月 |
子会社スクエアツウ・ジャパン株式会社が株式会社Open Upの全株式を取得 |
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2018年3月 |
株式会社ナインルーツの全株式を譲渡 |
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2018年5月 |
株式会社Open Upがスクエアツウ・ジャパン株式会社との合併により解散 |
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年月 |
事項 |
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2018年10月 |
直営 ゴルフドゥ!成田美郷台店オープン |
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2019年2月
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直営 ゴルフドゥ!吹上店をのれん分けによりフランチャイズ店に転換 西日本営業所開設 |
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2019年4月 |
株式会社ワールドフランチャイズシステムズとフランチャイズ契約を締結し、アパレル事業開始 シューラルーイオン栃木店(アパレル事業第1号店)オープン |
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2019年6月 |
ゴルフドゥ!イオンタウン加古川店の営業権を譲受し直営店に転換 |
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2020年3月 |
直営 ゴルフドゥ!スタジオ田無ファミリーランド店を売却によりフランチャイズ店に転換 |
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2020年11月 |
ゴルフドゥ!福岡有田店、春日店、佐賀北店、熊本南店、菊陽バイパス店、東大分店の営業権を譲受し直営店に転換 |
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2020年12月 |
株式会社CSIサポートがスクエアツウ・ジャパン株式会社との合併により解散 |
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2022年1月 |
コーポレートロゴを一新 |
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2022年4月 |
直営 ゴルフドゥ!NEXTさいたま三室店オープン |
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2023年8月 |
ゴルフ ドゥ 中古クラブ楽天市場店オープン |
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2023年9月 |
ゴルフドゥ!STUDIOレッスン&フィッティングスタート |
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2023年12月 |
メルカリShopsにゴルフドゥ!オープン |
当社グループは、当社及び100%連結子会社2社により構成されており、直営事業、フランチャイズ事業、営業販売事業及びアパレル事業を営んでおります。
当社グループの事業内容及び各社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の4部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(直営事業)
当社及びスクエアツウ・ジャパン株式会社で構成されており、ゴルフクラブの小売り及び買取りを中心とするゴルフリユースショップ「ゴルフドゥ!」の直営店舗運営並びにECサイト「ゴルフドゥ!オンラインショップ」及び「ゴルフウェアユーズド」並びにECモールに出店する「ゴルフ ドゥ 中古クラブ楽天市場店」及び「メルカリShops ゴルフドゥ!」の運営を行っております。
(フランチャイズ事業)
当社で構成されており、中古ゴルフクラブの小売り及び買取りを中心とするゴルフリユースショップ「ゴルフドゥ!」のフランチャイズチェーン本部運営を行っております。
(営業販売事業)
当社、スクエアツウ・ジャパン株式会社及びThe Golf Exchange,Inc.で構成されており、ゴルフ用品の卸売り及びECモールに出店する「GOLF J-WINGS」の運営を行っております。
(アパレル事業)
当社で構成されており、アパレルの小売りチェーン「シューラルー」のフランチャイズ店舗運営を行っております。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
|
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合(%) |
関係内容 |
|
(連結子会社)
スクエアツウ・ ジャパン株式会社 (注)2 |
さいたま市 北区 |
10,000 千円 |
直営事業 営業販売事業 |
100 |
当社とのゴルフクラブ、ゴルフ用品の売買をしている。 役員の兼任あり。 |
|
(連結子会社)
The Golf Exchange,Inc. (注)2.3.4
|
米国 カリフォルニア州 |
400,000 米ドル |
営業販売事業 |
100 (100) |
当社とのゴルフクラブ、ゴルフ用品の売買をしている。 役員の兼任あり。 |
(注)1.主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。
2.特定子会社に該当しております。
3.議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。
4.The Golf Exchange,Inc.は、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
|
主要な損益情報等 |
(1)売上高 |
732,340千円 |
|
|
(2)経常損失 |
12,492千円 |
|
|
(3)当期純損失 |
11,335千円 |
|
|
(4)純資産額 |
164,513千円 |
|
|
(5)総資産額 |
341,092千円 |
(1)連結会社の状況
|
|
2024年3月31日現在 |
|
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
|
直営事業 |
|
( |
|
フランチャイズ事業 |
|
( |
|
営業販売事業 |
|
( |
|
アパレル事業 |
|
( |
|
全社(共通) |
|
( |
|
合 計 |
|
( |
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(2)提出会社の状況
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|
|
|
|
2024年3月31日現在 |
|
従業員数(人) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(千円) |
|
|
|
( |
|
|
|
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
|
直営事業 |
|
( |
|
フランチャイズ事業 |
|
( |
|
営業販売事業 |
|
( |
|
アパレル事業 |
|
( |
|
全社(共通) |
|
( |
|
合 計 |
|
( |
(注)1.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでおります。)であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(3)労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。
(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
①提出会社
|
当事業年度 |
||||
|
管理職に占める女性 労働者の割合(%) (注)1. |
男性労働者の育児 休業取得率(%) (注)2. |
労働者の男女の賃金の差異(%) (注)1. (注)3. |
||
|
全労働者 |
正規雇用労働者 |
パート・有期労働者 |
||
|
|
|
|
|
|
(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.等級、手当が同一であれば労働者の男女間に賃金の差異はありません。
②連結子会社
|
当事業年度 |
|||||
|
名 称 |
管理職に占める 女性労働者の割合(%) (注)1. |
男性労働者の 育児休業取得率 (%) (注)2. |
労働者の男女の賃金の差異(%) (注)1. (注)3. |
||
|
全労働者 |
正規雇用 労働者 |
パート・ 有期労働者 |
|||
|
|
|
|
|
|
|
|
The Golf Exchange,Inc. (注)4. |
|
|
|
|
|
(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.等級、手当が同一であれば労働者の男女間に賃金の差異はありません。
4.連結子会社のうち、The Golf Exchange,Inc.は女性活躍推進法等(女性活躍推進法又は育児・介護休業法をいう。以下同じ)の公表義務の対象とならない海外子会社のため、記載を省略しております。