第一部 【企業情報】

 

第1 【企業の概況】

 

1 【主要な経営指標等の推移】

(1) 連結経営指標等

回次

第97期

第98期

第99期

第100期

第101期

決算年月

2020年3月

2021年3月

2022年3月

2023年3月

2024年3月

売上高

(百万円)

23,596

17,299

24,609

28,218

28,697

経常損失(△)

(百万円)

360

2,204

1,615

378

336

親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)

(百万円)

1,457

4,513

3,544

6,757

291

包括利益

(百万円)

1,905

4,103

2,389

7,266

1,344

純資産額

(百万円)

14,226

10,628

7,713

14,503

14,646

総資産額

(百万円)

36,787

35,394

31,798

39,762

40,882

1株当たり純資産額

(円)

421.40

291.23

209.89

442.30

511.82

1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)

(円)

44.93

138.62

108.37

207.46

10.22

潜在株式調整後1株当たり当期純利益

(円)

202.85

9.95

自己資本比率

(%)

37.2

26.9

21.6

34.4

33.7

自己資本利益率

(%)

9.9

38.9

43.3

65.8

2.1

株価収益率

(倍)

1.31

59.76

営業活動による
キャッシュ・フロー

(百万円)

1,233

95

481

19

1,876

投資活動による
キャッシュ・フロー

(百万円)

1,928

5,579

132

10,219

7,899

財務活動による
キャッシュ・フロー

(百万円)

2,475

1,469

2,007

2,372

1,488

現金及び現金同等物
の期末残高

(百万円)

3,527

7,723

5,468

13,553

5,377

従業員数

(名)

730

866

827

776

635

〔外、平均臨時雇用者数〕

 

[647]

[651]

[553]

[494]

[476]

 

(注) 1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第99期の期首から適用しており、第99期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

2.従業員数は就業人員数を表示しております。

3.第97期、第98期及び第99期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

4.第97期、第98期及び第99期における株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

 

 

(2) 提出会社の経営指標等

回次

第97期

第98期

第99期

第100期

第101期

決算年月

2020年3月

2021年3月

2022年3月

2023年3月

2024年3月

営業収益

(百万円)

1,519

903

901

1,097

1,202

経常利益

(百万円)

658

133

201

274

305

当期純利益又は当期純損失(△)

(百万円)

294

1,327

1,086

48

561

資本金

(百万円)

6,891

6,891

6,891

6,891

6,891

発行済株式総数

(千株)

37,696

37,696

37,696

35,696

30,696

純資産額

(百万円)

14,401

14,528

14,414

14,241

14,294

総資産額

(百万円)

27,917

26,731

25,208

27,440

27,153

1株当たり純資産額

(円)

437.34

439.42

434.60

454.47

523.59

1株当たり配当額

(円)

2.50

0.00

0.00

2.00

2.00

(1株当たり中間配当額)

(円)

(-)

(-)

(-)

(-)

(-)

1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)

(円)

9.06

40.76

33.23

1.49

19.67

潜在株式調整後1株当たり当期純利益

(円)

1.46

19.14

自己資本比率

(%)

50.9

53.7

56.5

51.2

51.9

自己資本利益率

(%)

2.0

9.3

7.6

0.3

4.0

株価収益率

(倍)

182.20

31.06

配当性向

(%)

134.0

10.2

従業員数

(名)

42

38

35

35

34

〔外、平均臨時雇用者数〕

 

[9]

[10]

[11]

[12]

[12]

株主総利回り

(%)

63.1

59.1

44.0

85.3

190.6

 (比較指標:配当込みTOPIX)

(%)

[90.5]

[128.6]

[131.2]

[138.8]

[196.2]

最高株価

(円)

335

238

188

308

750

最低株価

(円)

159

169

137

133

225

 

(注) 1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第99期の期首から適用しており、第99期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

2.従業員数は就業人員数を表示しております。

3.第97期、第98期及び第99期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

4.第97期、第98期及び第99期における株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

5.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

 

 

2 【沿革】

 

年月

概要

 1879年

創業  栗原イネ  製織事業を起業

1918年4月

栗原紡織合名会社設立

1936年3月

栗原毛織株式会社設立  稲沢工場(紡績・機織)を建設

1941年3月

栗原毛織株式会社は株式会社関西製絨所を合併し、(旧)大同毛織株式会社を設立、紡織から織物整理までの一貫生産体制を整えた

1949年10月

企業再建整備法により大同毛織株式会社に改組、新発足

1950年4月

高級紳士服地「ミリオンテックス」発売

1950年5月

株式を東京証券取引所に上場

1950年6月

株式を名古屋証券取引所に上場

1953年11月

小田原工場(紡績)を建設

1964年1月

既製服の製造販売会社として、株式会社ニューヨーカーを設立

1964年11月

織物の整理を担当する守山工場を分離し、関絨株式会社を設立

1965年6月

織物の販売会社として、ミリオンテックス株式会社を設立

1980年5月

株式会社ニューヨーカー(既製服製造・販売)を吸収合併し、衣料分野に進出

1989年8月

商号を「大同毛織株式会社」から「株式会社ダイドーリミテッド」に変更

1993年12月

毛織物・既製服の製造会社として、日中合弁による上海同豊毛紡織時装有限公司(現大同利美特(上海)有限公司・現連結子会社)を設立

1996年7月

小田原工場閉鎖

1999年10月

株式会社ハンプトン(織物製造・販売)、株式会社ユニベール(織物製造・販売)を吸収合併

2001年6月

既製服の製造会社として、大同利美特時装(上海)有限公司(現連結子会社)を設立

2001年7月

既製服の製造会社として、大同清野時装(馬鞍山)有限公司(現大同佳楽登(馬鞍山)有限公司・現連結子会社)を設立

2002年3月

稲沢工場閉鎖

2002年8月

大同利美特貿易(上海)有限公司を設立

2002年9月

大同利美特染整(上海)有限公司を設立

2002年10月

会社分割により株式会社メンズニューヨーカー及び株式会社レディースニューヨーカーを設立、織物事業部をミリオンテックス株式会社に併合

2002年12月

ジャルダン株式会社の全株式を取得

2003年4月

既製服の物流会社として、株式会社ダイドートレーディングを設立

2003年9月

既製服の中国における販売会社として、上海紐約克服装販売有限公司(現連結子会社)を設立

2004年3月

株式会社ドーホーインターナショナル及びニューヨーカー工業株式会社を清算

2004年10月

注文服及び既製服の販売会社として、株式会社ギーブスアンドホークスジャパンを設立

2004年11月

中国における統轄管理会社として、大同利美特(上海)管理有限公司を設立

2004年12月

手編糸の中国における販売会社として、芭貝(上海)毛線編結有限公司(現大同利美特商貿(上海)有限公司・現連結子会社)を設立

2005年4月

株式会社ウールロードクラブ(非連結)から株式会社N.Y.クロージングに社名変更

既製服の販売代行として、株式会社ジェ・ディ・ビジネスクリエイションを設立

 

 

年月

概要

2005年5月

既製服の中国における販売会社として、北京紐約克服装販売有限公司を設立

2005年10月

当社グループにおける管理業務代行会社として、株式会社ダイドーシェアードサービスを設立

2006年8月

株式会社ニューヨーカーを設立

2006年9月

株式会社ジェイ・ディ・ビジネスクリエイションを解散

2006年10月

衣料製品事業である株式会社ニューヨーカー、株式会社メンズニューヨーカー、株式会社レディースニューヨーカー、株式会社N.Y.クロージング、株式会社マイスーツクラブ、株式会社バークレイは、株式会社ニューヨーカーを存続会社として吸収合併

2006年10月

衣料製品事業のジャルダン株式会社と衣料原料事業の株式会社パピー(子会社の株式会社パップスを含む)を合併し、社名を株式会社パピージャルダンに変更

2007年8月

株式会社ダイドーインターナショナルを設立

2007年10月

ミリオンテックス株式会社は、株式会社ダイドーインターナショナルに吸収合併

2007年10月

株式会社ダイドートレーディングは、株式会社ダイドーインターナショナルに営業権譲渡し解散

2007年10月

株式会社ギーブスアンドホークスジャパンを解散

2007年12月

持分法適用関連会社である株式会社リバティジャパンにおけるLiberty Retail PLC. との合弁契約を終了

2008年2月

株式会社ユースーツを解散

2008年3月

株式会社ダイドーアドバンスの全株式を譲渡

2008年11月

株式会社パピージャルダンは、株式会社ダイドーインターナショナルに吸収合併

2009年4月

北京紐約克服装販売有限公司は、愛雅仕商貿(北京)有限公司に社名変更

2010年4月

株式会社ダイドーリミテッドは、不動産賃貸事業を会社分割して株式会社ダイドーインターナショナルに承継し、純粋持株会社に移行

2010年4月

株式会社ダイドーインターナショナルは、株式会社ダイナシティを吸収合併して株式会社ダイナシティに社名変更

2010年4月

株式会社ダイナシティより新設分割により株式会社ダイドーインターナショナルを設立

2010年4月

株式会社ダイドーシェアードサービスを解散

2010年7月

大都利美特(中国)投資有限公司(現連結子会社)を設立

2011年6月

芭貝(上海)毛線編結有限公司は、大同利美特商貿(上海)有限公司(現連結子会社)に社名変更

2012年12月

大同利美特(上海)管理有限公司は、大都利美特(中国)投資有限公司(現連結子会社)に吸収合併

2013年12月

愛雅仕商貿(北京)有限公司を清算

2015年2月

大同利美特貿易(上海)有限公司を清算

2016年9月

大同利美特(上海)有限公司、松江工場の操業を停止

2016年11月

Pontetorto S.p.A.及びその子会社1社の株式を取得し、連結子会社化

2018年1月

株式会社ダイナシティは、株式会社ニューヨーカー及び株式会社ダイドーインターナショナルを吸収合併して株式会社ダイドーフォワード(現連結子会社)に社名変更

2019年3月

大同利美特染整(上海)有限公司を清算

2020年10月

大同利美特(上海)有限公司を清算

2021年1月

持分法適用関連会社の株式会社ブルックス ブラザーズ ジャパンの株式を追加取得し、連結子会社化

2022年4月

株式を東京証券取引所のスタンダード市場へ移行。

株式を名古屋証券取引所のプレミア市場へ移行。

2024年3月

大同佳楽登(馬鞍山)有限公司の事業内容を転換(衣料製品の製造・販売→衣料製品の販売)

 

 

3 【事業の内容】

当社グループが営む主な事業内容と、事業を構成している㈱ダイドーリミテッド(以下「当社」という。)及び関係会社の当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。

 

『衣料事業』

事業者向けの衣料用繊維素材及び消費者向けの紳士・婦人衣料製品等の製造販売を行っております。

 

『不動産賃貸事業』

ショッピングセンター店舗・事務所用ビル・ホテル施設の賃貸等を行っております。

 

なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。

 

当社グループの状況について事業系統図を示すと次のとおりであります。

 


 

4 【関係会社の状況】

 

会社の名称

住所

資本金

(百万円)

主要な事業

の内容

(注)1

議決権所有

の割合

(%)

関係内容

(連結子会社)

 

 

 

 

 

大都利美特(中国)投資有限公司
(注)2

中華人民共和国上海市

千米ドル
32,000

全社共通

100.0

当社グループの在中国子会社の経営管理及び衣料用原料の製造販売を行っております。
役員の兼任あり。

大同利美特時装(上海)有限公司

中華人民共和国上海市

千米ドル
3,350

衣料事業

100.0
(10.4)

衣料製品の製造販売を行っております。役員の兼任あり。

大同佳楽登(馬鞍山)有限公司 

(注)2

中華人民共和国安徽省

千米ドル
13,110

衣料事業

100.0
(11.5)

衣料製品の販売を行っております。役員の兼任あり。

上海紐約克服装販売有限公司

中華人民共和国上海市

千米ドル
4,690

衣料事業

95.7
(21.3)

当社グループの製品を販売しております。

大同利美特商貿(上海)有限公司

中華人民共和国上海市

千米ドル
3,320

衣料事業

100.0
(81.9)

当社グループの製品を販売しております。役員の兼任あり。

Pontetorto S.p.A. (注)4

イタリアトスカーナ州

千ユーロ
1,549

衣料事業

100.0

衣料用原料の製造販売を行っております。役員の兼任あり。

株式会社ダイドーフォワード

(注)2 (注)4

東京都千代田区

100

衣料事業

不動産
賃貸事業

100.0

当社グループの製品の販売、製造加工、物流及び不動産事業の運営、管理を行っております。

役員の兼任あり。

株式会社ブルックス ブラザーズ ジャパン

 (注)4

東京都品川区

125

衣料事業

80.5

当社グループの製品を販売しております。債務保証しております。役員の兼任あり。

その他1社

 

(注) 1.主要な事業の内容欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

2.特定子会社であります。

3.議決権に対する所有割合の(内書)は間接所有であります。

4.株式会社ダイドーフォワード、株式会社ブルックス ブラザーズ ジャパン及びPontetorto S.p.A.については、売上高(連結会社相互間の内部売上を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等

 

株式会社

ダイドーフォワード

株式会社

ブルックス ブラザーズ ジャパン

Pontetorto S.p.A.

(1)  売上高

14,383百万円

9,880百万円

6,286百万円

(2)  経常利益又は経常損失(△)

△299百万円

133百万円

108百万円

(3)  当期純利益

401百万円

164百万円

40百万円

(4)  純資産額

4,947百万円

3,373百万円

1,738百万円

(5)  総資産額

21,390百万円

6,021百万円

5,332百万円

 

 

 

5 【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

2024年3月31日現在

セグメントの名称

従業員数(名)

衣料事業

574

450

 

不動産賃貸事業

18

12

 

全社(共通)

43

14

 

合 計

635

476

 

 

(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は(  )内に年間の平均人員を外数で記載しております。

2.使用人数の前連結会計年度末比の減少は、大同佳楽登(馬鞍山)有限公司の事業内容の変更に伴う人員削減による減少であります。

 

(2) 提出会社の状況

2024年3月31日現在

従業員数(名)

平均年齢(歳)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(千円)

34

12

52.9

25.3

5,835

 

 

セグメントの名称

従業員数(名)

全社(共通)

34

12

 

合計

34

12

 

 

(注) 1.平均年間給与は、諸手当及び賞与を含んでおります。

2.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は(  )内に年間の平均人員を外数で記載しております。

 

(3) 労働組合の状況

名称

ダイドーグループユニオン

 

(上部団体………UAゼンセン  製造産業部門  繊維素材部会)

組合員数

90名(2024年3月31日現在)

労使関係

正常かつ安定した労使関係を維持しております。

 

 

(4) 提出会社及び連結子会社における管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社及び連結子会社

管理職に占める女性労働者の割合(%)(注1)

男性労働者の育児休業取得率(%)(注2)

労働者の男女の賃金差異(%)(注1)

全労働者

正規雇用

パート・

労働者

有期労働者

株式会社ダイドーリミテッド

6.7

0.0

64.1

69.4

67.5

株式会社ダイドーフォワード

16.7

0.0

75.1

77.3

71.4

株式会社ブルックス ブラザーズ ジャパン

27.8

0.0

85.0

88.9

215.3

 

(注) 1.「女性の就業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規程に基づき算出したものであります。

2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

 

 

(補足説明)

「管理職に占める女性労働者の割合」について

2024年3月31日現在の人数をもとに算出したものであります。

 

「男性労働者の育児休業取得率」について

対象期間は2023年4月1日から2024年3月31日であります。

(参考)提出会社及び連結子会社における育児休暇取得率

提出会社及び連結子会社

女性労働者の育児休暇取得率

(%)

株式会社ダイドーリミテッド

株式会社ダイドーフォワード

100.0

株式会社ブルックス ブラザーズ ジャパン

100.0

 

 

「労働者の男女の賃金差異」について

1.「労働者の男女の賃金差異」の対象期間は2023年4月1日から2024年3月31日であります。

2.賃金は、基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、退職手当、通勤手当等を除いております。

3.各社における正規雇用労働者の差異は、男性管理職の割合が高いことが大きく影響しております。

(特に株式会社ダイドーリミテッドの場合は、執行役員が含まれるため差異が大きくなっております。)

4.株式会社ダイドーリミテッド及び株式会社ダイドーフォワードにおけるパート・有期労働者の差異は、労働日数と労働時間が短い労働者の比率が男性に比べて女性の方が高いことが大きく影響しております。

5.株式会社ブルックス ブラザーズ ジャパンにおけるパート・有期労働者の差異は、労働日数と労働時間が短い労働者の比率が女性に比べて男性の方が高いことが大きく影響しております。